確定拠出年金で投資信託を見るには、

その投資信託が主にどの市場で運用されているかを確認します。

運用市場は、国内株式・海外株式・国内債券・海外債券　の4つに分類されます。




今回ご紹介する　東京海上セレクション・日本株式　は、

「国内株式 」市場で運用されている、「アクティブ」の投資信託です。

アクティブとはベンチマークを上回るよう運用されている投資信託。

東京海上セレクション・日本株式　のベンチマークは　TOPIX、

今成長しておりこれからも成長すると「この投資信託の運用者が見込んだ」株式で構成されています。

パッシブとアクティブの違いはこちらの図版をご覧ください。 





 
 東京海上セレクション・日本株式の基準価額のチャートをご覧いただきます。







このチャートは、

2001年1月から、毎月月末に買い続けた場合の値動きを表しています。

確定拠出年金の月額掛金で毎月買うのと同じですね。

これを時々の高値期に売却したとしたら、利益率は次表のようになります。








投資信託は高値になったら売却して利益確定するのがセオリーです。


アクティブファンドを買ったからにはインデックスよりも高い利益率を望みたいところですが、

国内株式のインデックスの利益率と比較してみましょう。







全期間を通して、利益率の相場はインデックスと大きな差はありません。

しかも、5年以上などの長期運用ではインデックスの利益率が高くなっています。

長期になるとインデックスの成績がアクティブを上回ることが多くなるのです。

しかし、3年程度の短期になるとアクティブのほうが好成績になる傾向があります。



あくまでも一般的な傾向であり、

すべての時期の相場に再現性があるわけではありませんが、

短期に高値期が訪れた場合には、アクティブは高い利益がゲットできる可能性が高いと考えられます。

確定拠出年金で投資信託を見るには、

その投資信託が主にどの市場で運用されているかを確認します。

運用市場は、国内株式・海外株式・国内債券・海外債券　の4つに分類されます。




今回ご紹介する　東京海上セレクション・外国株式インデックス　は、

「海外株式 」市場で運用されている、「パッシブ(インデックス)」の投資信託です。

パッシブとはベンチマークに完全連動するよう管理されている投資信託。

東京海上セレクション・外国株式インデックス　のベンチマークは　MSCIコクサイ指数　です。

パッシブとアクティブの違いはこちらの図版をご覧ください。 






 東京海上セレクション・外国株式インデックスの基準価額のチャートをご覧いただきます。







 

投資信託は高値になったら売却して利益確定するのがセオリーです。

 
海外株式インデックスでは

1年程度の短期で訪れた高値期で売り10%前後の利益が確保できるなら、売却しても惜しくない水準。

3年程度なら25〜35%ほどが相場、

5年以上の中長期なら60〜90%の間が相場といえます。 

商品名が違えどベンチマークがMSCIコクサイ指数であるインデックスでは水準は同じです。



確定拠出年金での投資信託の売却は、長く保有するほどいいというものでもなく、

市場ごと・運用期間ごとの利益率相場の感覚をつかんでおくのが大事。


MSCIコクサイ指数の動きが日常的に把握しづらい海外株式インデックスでは

NYダウが「年初来高値」や「史上最高値」を更新したら

今売ればどの程度の利益が確保できるのか確認してみるのがおすすめ。



この商品の値動きでは、

チャート表の「B」から「C」が注目すべき期間といえます。


いったん高値をつけた「B」から次第に価額が下がり、「C」で「B」と同水準の価額に戻りました。

価額が下がったときにドルコスト平均法で買い続けたため平均取得価額が低く抑えられ、

同水準の価額に戻った時点で売却しても7%程度の利益が得られることに。


月額掛金での定額購入はリスク低減には大きな効果があるのです。












  

確定拠出年金で投資信託を見るには、

その投資信託が主にどの市場で運用されているかを確認します。

運用市場は、国内株式・海外株式・国内債券・海外債券　の4つに分類されます。 



 

今回ご紹介する　日経225ノーロードオープン　は、

「国内株式 」市場で運用されている、「パッシブ(インデックス)」の投資信託です。

パッシブとはベンチマークに完全連動するよう管理されている投資信託。

日経225ノーロードオープン　のベンチマークは　日経平均株価　です。

パッシブとアクティブの違いはこちらの図版をご覧ください。





日経225ノーロードオープンの基準価額のチャートをご覧いただきます。






このチャートは、

2009年1月から、毎月月末に買い続けた場合の値動きを表しています。

確定拠出年金の月額掛金で毎月買うのと同じですね。

これを時々の高値期に売却したとしたら、利益率は次表のようになります。





投資信託は高値になったら売却して利益確定するのがセオリーです。

 
国内株式インデックスでは

1年程度の短期で訪れた高値期で売り10%前後の利益が確保できるなら、売却しても惜しくない水準。

3年程度なら20〜30%ほどが相場、

5年以上の中長期なら50〜80%の間が相場といえます。 

商品名が違えどベンチマークが日経平均株価やTOPIXであるインデックスでは水準は同じです。



確定拠出年金での投資信託の売却は、長く保有するほどいいというものでもなく、

市場ごと・運用期間ごとの利益率相場の感覚をつかんでおくのが大事。


ベンチマーク(この商品であれば日経平均株価)が「年初来高値」や「史上最高値」を更新したら

今売ればどの程度の利益が確保できるのか確認し、決断すべきです。



利益確定したら、元本確保型商品への温存がおすすめです。








 

持ち株数が多いほど株主優待は豪華になることが多いもの。
 

牛丼チェーンを展開する吉野家ホールディングスでは、以下のとおりとなっています。


吉野家ホールディングスIR情報より

 

100株の株主がもらうサービス券は、300円　× 10枚　× 年2回。
 

1,000株の株主になれば倍の優待が受けられることに。
 

しかし、投資する額は10倍になりますから、回収効率としてはイマイチです。


 

夫と妻それぞれの名義で100株の株主になれば、世帯では年間40枚のサービス券がゲットできます。


 

どちらかに収入がない場合は贈与と認識されますので、

年間110万円の贈与税非課税の範囲で現金を移換しましょう。

この額であればNISAの枠内にも収まります。

 

 

ただし、この方法はすべての株主優待に使えるワザではありません。
 

例えば、お買い物キャッシュバックサービスが人気のイオンでは持ち株数に応じて返金率が変わります。



イオンIR情報より

 

イオンでは返金サービスを受けるためにオーナーズカードが必要ですが、

株主用とは別にもう一枚ファミリーカードを発行してくれるので、

家族で1人が100株の株主であれば大丈夫。
 

投資効率としても100株の保有が魅力的です。


 

自社商品やお買い物割引券などをプレゼントしてくれる株主優待。

これを目的に株式を持つのもよいものです。

最低単元の100株を持っていれば株主優待がもらえる会社も多くあり、

株価が上下しても決して手放さないファンもいます。




 

できるだけ安く100株を手に入れるのも良い方法ですが、おすすめは元本を回収して無償で株を持つこと。
 

やり方はとても簡単です。

まずは200株を持ちます。

一度に購入しても、るいとうやミニ株などで少しずつ買ってもよいでしょう。

100株で元本が回収できる、買値の倍程度まで株価が上がったら売却。

残った100株はタダで持っているのと同じですから、終生保有して株主優待を受け取り続けるシナリオです。



 
 

株価が上がらないようなら少しずつ買い増し400株にして、

株価が3割ほど上がったタイミングで300株を売って元本を回収するのも作戦のうち。





株数が増えれば元本確保がより楽になります。

 

私はこの方法で吉野家の株を100株だけ持っており、年に2回タダで牛丼を楽しんでいます。

同じくイオン系列の店舗でのお買い物はずっと3%オフ。
 

少額ですが、株主優待を受け取るたび、資産としての株のありがたみを感じています。

 

投資信託では、継続的に購入すると「安く買わねば」のストレスから解放されますが、

相場が上がったら売却の決断が必要です。

これに比べ、配当を目的に株式を持つのは楽な運用方法だと感じます。

 

株式の配当利回りは自分が購入した価格と配当額の関係ですから、株価の値動きは関係ありません。

安定して配当を出している銘柄を選べば、あとは10年ほどほったらかしでも大丈夫。

初心者には長い配当実績のある東証一部の銘柄が安心です。

 

株式は高くて買えないと思い込んでいる人は多いのですが、

東証一部でも単元株を1万円程度で購入できる銘柄もありますし、

るいとうやミニ株など積立で少しずつ株を購入していく方法もあります。




 

資産形成期であれば配当金は株式比例配分方式で受け取り、再投資がおすすめ。

現金受け取りではなく自分の証券会社の口座に配当金が入金されます。





これを次の積立に回せば複利効果で資産形成はスピードアップ。

効率的に資産総額と受け取る配当を増やせます。

 

余裕がある時期は収入から積立し配当金を温存しておけば、

教育費などお金のかかる時期にも積立を続けることが可能。

 

老後に銀行口座受け取りに変更すれば配当金は生活費の足しにもなるでしょう。

 

毎月分配型のように頻繁に配当を出す投資信託もあるため、

うまく選べば自動的に利益が得られると勘違いしてしまう人もいるのですが、

投資信託は売却して利益を確定するもので、

定期預金のように利子が自動的につくものではありません。

 

投資家が少額を出し合いこれを運用して、投資信託は共同財産である純資産を作ります。




持っていた口数を次の投資家に売却することで、投資家は投資信託から去り、現金を得ます。

 

いきすぎた分配金の支払いは純資産総額を減らし、

口数あたりの単価である基準価額も下がります。

売却しても思っていた金額が返ってこないことも。



 

年齢を問わず、

投資信託で長期に運用し効率的にお金を殖やしたいなら、分配金のないタイプがおすすめ。

初心者であればつみたてNISAから始めるとよいでしょう。





つみたてNISAでは投資対象の投資信託は「分配頻度が毎月でないこと」と定めているため、

制度の中で商品を選ぶと安心です。


 

基準価額が上がったら、売却して利益を確定します。

日経平均など一般的な指標と連動する投資信託なら値動きも追いやすいでしょう。

通常であれば利益の約20%が税金として差し引かれますが、つみたてNISAを使えば非課税です。

 

投資信託は売却して利益を確定するもの。

それは確定拠出年金制度の中でも同じです。

投資信託の利益は運用する対象によって想定できますので、

相応の利益が確定できるようなら売却し、元本確保型商品で温存するのがセオリー。



お金を早く殖やすためには再投資を繰り返すことが効果的ですが、

運用期間が限られている確定拠出年金制度では、

「投資信託で運用　→ 　利益確定、元本確保型に移換」という形で

いったん利益確定した資金については、

この状態で運用終了である60歳を迎えてもよいと考えます。






もし、元本確保型の資産割合が増えすぎて不安になった場合には

元本確保型の資金を使って投資信託を買い直す「預替」をしてもよいのですが、

一度に多額の資金で投資信託を購入するのではなく、

上図のとおり「少しずつ投資信託を購入」しましょう。



ここで、海外債券インデックスを例にとり

一度に資金移動した場合と、少しずつ購入した場合をご覧いただきます。



定期預金に温存した資金で、

50万円分一度に海外債券インデックス投信を買ってみました。


この海外債券インデックスは

世界主要国23カ国の国債市場の動向を示す指数である

FTSE世界国債インデックスに連動することを目指す投資信託。

為替の影響はドルとユーロからほぼ半々です。


注・この投資信託は10月末に配当があり再投資されます。



株式投信を見慣れた目ではたいした損ではありませんが、

残念ながら14ヶ月後は元本を1,200円ほど下回っている評価額です。

ただし、2019年8月末はドル・ユーロともに対円で安くなっていたときですので

為替の動向を見て売却時期を確定することを目標とすれば

利益確定も可能な状況ではあります。



では、資金移動を毎月行っていたならどうなっていたかをご覧いただきます。


仮に毎月3.5万円ずつ預替していたなら、下表のとおりとなりました。







ドルコスト平均法の効果は大きく、

2019年8月28日時点で元本はトータル49万円、

評価額では4,490円のプラスが出ています。




ドルコスト平均法についてはこちらの記事をご参照ください。







問題は、毎月預替の指示をいちいち出さなければならないこと。

数ヶ月分の預替の、予約設定ができれば楽なんですけれどね。